世界のカジュアル衣料品大手が苦境に立たされている。新型コロナウイルス感染症拡大を防ぐために導入された外出制限や店舗の営業規制で売り上げが急減。リストラに踏み切る企業も出ている。コスト削減に加えて消費行動の変容も背景に、インターネット通販へ重点を移す動きが加速しそうだ。

ZARA（ザラ）などを展開する業界最大手インディテックス（スペイン）は、2021年までに最大で世界全体の16％に当たる1200店を閉鎖する方針だ。新型コロナで店舗営業ができず、20年2～4月期は純損益が赤字に転落。感染症流行という異例の事態が引き金となり、店舗網の大幅縮小に追い込まれた。

スウェーデンのH＆Mは3月1日～5月6日の売上高が前年同期比57％減。米ギャップも5月2日までの3カ月は純損益が赤字となった上、家賃滞納を巡り、米不動産事業大手から提訴される事態に陥った。

ユニクロなどを手掛けるファーストリテイリングは4月、20年8月期の純利益予想を1650億円から1千億円に引き下げた。新型コロナ収束が見通せず「確度の高い業績予想を算出するのが難しい」と説明。流行第2波も懸念される中、一段の下方修正もあり得る。

こうした中、外出できなくても買い物のできるネット通販は好調だった。ギャップはネット販売の伸びによって「今後のブランドの発展に向け、好位置につけている」と指摘した。インディテックスは19年に売上高全体の14％だったネット販売を、22年末までに25％を超える水準に引き上げたい考えで、3年間で10億ユーロ（約1200億円）を投じる方針だ。（共同）